変形徒手矯正術の保険取扱について
教えてください

長期臥床で筋肉が萎縮し、両下肢が屈曲拘縮を起こしている患者さんがいます。おむつ交換も危険を感じるとヘルパーが訴えるほどです。両肩関節も可動域が制限されていて、衣服の着脱が困難です。変形徒手矯正術で改善させたいのですが、保険の取扱がよくわかりません。

療養費の対象として行う変形徒手矯正術やマッサージについて説明します。

　まず第一に、当たり前ですがマッサージの免許を有していることが必須条件です。ひどい会社がありまして、鍼灸師が訪問をしてマッサージ中心の施術をし、マッサージの免許のある者がその人たちの施術を振替請求する事例があります。もっとひどいのは、学生に訪問マッサージを行わせマッサージ師が振替請求をするといった悪徳業者も存在しています。また鍼灸師がマッサージもしくは変形徒手矯正術を行い、鍼灸施術を行っていないにもかかわらず、鍼灸で保険請求をする事例があります。

　これらはいずれも不正請求です。わかりやすく言えば、車の免許がなければ、無免許運転で捕まるのは当然のことです。無資格問題は資格者の中にも潜んでいます。正しく保険取扱をしていただきたいものです。

　次に療養費の支給対象となる適応症ですが、『療養費の支給基準』（45版）には、「療養費の支給対象となる適応症は、一律にその診断名によることなく筋麻痺・関節拘縮であって、医療上マッサージを必要とする症例について支給対象とされるものであること」と記されています。したがって単に疲労回復や慰安を目的とするものは保険の請求から外れます。それらは自費診療で行ってください。

　また「一律に病名によることなく」と記されていますが、筋麻痺・関節拘縮と直結しない病名であれば保険者から後になって疑義が生じる恐れがあるので、傷病名に関しては変形徒手矯正術が必要であれば関節拘縮が具体的にわかる内容で記載してもらうのが最適です。この患者さんの例としては「筋萎縮による四肢の関節拘縮」などで同意をしてもらうのが良いと思います。

　変形徒手矯正術を行う場合の同意期間については1カ月です。1カ月を超えてからの再同意日であれば、同意期間が切れている間の請求はマッサージだけになるので注意してください。

　施術料については、変形徒手矯正術は、6大関節を対象とし、1肢ごとの請求になります。つまり右上肢・左上肢・右下肢・左下肢の4肢のみで、体幹は変形徒手矯正術での請求はできず、マッサージのみの請求となります。また、最大5局所マッサージと変形徒手矯正術の同部位での重複請求はできません。温罨法は一日1回でマッサージを行った場合に加算できます。

　往療料は歩行困難など、真に安静を必要とするやむを得ない理由により通所して治療を受けることが困難な場合に、患家の求めに応じて患家に赴き施術を行った場合に支給されます。自力で移動できる人は往療料を保険で請求することができないので注意してください。

　変形徒手矯正術は関節拘縮に対して行う施術で、急性期の関節拘縮よりも、むしろ慢性期や維持期になってしまった関節拘縮が対象です。保険請求は正しく行い、そして関節拘縮を改善させるための最適なテクニックを施しましょう。『AZP理論に基づく変形徒手矯正術』を参考に、手を上げずに、腕を上げてくださいね。

※	在宅ケアをこれから始めたい人、始めたばかりの人、すでにかなり経験のある人、要は在宅ケアに関心がある人なら誰でも結構です。今さら誰にも聞けないような質問でも構いません。質問をどしどしお寄せください。

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